デューダ CMでもおなじみの小栗旬 社長業と俳優業を二刀流でこなす姿は多くの人に夢を与えていることでしょう。今回はそんな小栗旬社長の今後の動向などについて調べてみました。
小栗旬とは
小栗旬（おぐりしゅん）さんは、1982年12月26日生まれの2024年2月現在41歳、東京都小平市出身で、俳優、映画監督、実業家としても知られ、所属事務所のトライストーン・エンタテイメントの代表取締役社長でもあります。妻はモデル・女優の山田優さんで、2022年には4人目のお子さんも誕生しています。俳優として数々のドラマや映画に出演し、舞台、アニメの声優、ナレーション、CMなどを幅広くこなし、監督としてもその腕を奮っています。受賞している賞も多く、2020年には日本アカデミー賞で優秀主演男優賞、話題賞俳優部門を受賞しました。
社長としての小栗旬
2023年6月に所属事務所のトライストーン・エンタテイメントの2代目代表取締役社長に就任した小栗旬 社長、俳優と社長の二刀流は小栗社長の新たな挑戦でした。俳優として、もっと高みを目指したいという想いもあり、なかなか決心がつかない時期もあったという小栗社長でしたが、15歳から共に歩いてきたトライストーン・エンタテイメント、会社の仲間達、お世話になった方々、長年支えてくれたファンの方々に少し違う観点から恩返しできることもあるのではないかと前向きな考えに立ち至り、就任を決心したそうです。俳優と社長の二刀流で夢を諦めることなく貢献できる会社にしたいと語る小栗社長には期待してしまいます。
芸能界の注目を集める「俳優組合」
そんな社長就任とともに話題となったのが「俳優組合」というワードでした。小栗旬 社長がビッグプロジェクトの実現に向け歩み始めている、それが「労働組合」の結成だといいます。日本の芸能界にはまだ俳優の権利を守るための組合が存在しておらず、小栗社長は10数年以上も前からこの構想を考えていたそうです。社長に就任したのもこの構想を実現するためというのもあったといいます。
協同組合日本俳優連合（日俳連）
俳優には俳優の西田敏行さんが理事長を務める協同組合日本俳優連合（日俳連）というものがあります。現在の日本の「著作権法」やその元となっている「国際条約」では、俳優たちの権利は大幅に制限されているのが現状です。そこで日俳連は一人一人がTV局や制作者と対等に出演契約を結ぶことは難しいという現状を協同組合法で認められている団体交渉権を生かして、NHK、民放、製作会社との間で出演条件や安全対策等の団体協約を締結し、「最低条件」を守るという活動をしています。
日俳連の弱み
日俳連の弱み、それは労働三権の1番のキモとも言える「団体行動権（ストライキ権）」がないということです。日本国憲法第28条で、労働者の権利として、「団結権」「団体交渉権」「団体行動権」の3つの権利が認められています。団結権は雇う側と対等な立場で話し合うため労働組合を作る権利・組合に加入できる権利、団体交渉権は労働組合が雇う側と労働条件などを交渉し約束を交わす権利、そして1番肝心なのが団体行動権で労働条件改善のために団体で抗議する権利です。その団体行動権（ストライキ権）を持っていない為、最終的な行動ができないためいざという時はどうにもできないということになります。
まとめ
小栗旬 社長が考える労働組合結成、そもそもテレビ局・制作会社・映画界側の考えが俳優は一個人事業主という考えを改める必要がありそうです。出演する俳優に高いギャラを払い、仕事のない俳優の保証までできないのが本音でしょう。まだまだ、問題が山積みの労働組合結成ですが、小栗社長の人脈があればもしかするかもしれません。今後の展開に注目していきましょう。